会社案内

トウネツの40年の歴史

1981-1991	トウネツの原点 創業者である望月俊二は、1981年2月（昭和51年）に株式会社トウネツを兵庫県尼崎市に創業し社長に就任しました。 社名である「トウネツ」の由来は「全国に10の熱技術を活かした拠点を築いて社会に貢献したい」という思いを込めて名付けられました。
1981	創業者である望月俊二によって開発 トウネツの起源ともなる「アンダーヒーター保持炉（横浸漬型ヒーター保持炉）」の製作技術は創業者である望月俊二によって開発されました。 Japan and World History スペースシャトルコロンビア打ち上げ
1986	本社工場竣工 兵庫県尼崎市鶴町に本社工場（現在の関西事業所）を竣工しました。 Japan and World History チェルノブイリ原発事故、チャレンジャー爆発
1992-2002	関東地方への進出 東海地域に取引先ができたことをきっかけに、さらに関東地方に進出すべく、拠点を関東に近い静岡県富士宮市に構えました。 事業展開を拡大するため、現在の東海事業所・中部営業所を竣工しました。
1992	後の東海事業所（本社）の礎 まず関東営業所を静岡県富士宮市若の宮町に竣工しました。これが後の東海事業所（本社）の礎となりました。 創業時は2名だった従業員も1992年には24名となりました。 Japan and World History のぞみ運転開始、バルセロナ五輪
1995	関東営業所を東海事業所（本社）と名称変更 静岡県富士宮市北山に北山工場を竣工しました。 同時に関東営業所を東海事業所（本社）と名称変更した上で、静岡県富士宮市外神東町に移転しました。 Japan and World History 阪神淡路大震災、地下鉄サリン事件
1997	事業展開拡大 事業展開拡大のため、中部営業所を竣工しました。
2003-2015	グローバル化を見据えて 21世紀に入り、社会環境の変化やグローバル化が進むにつれ、更なる社会への貢献を目指し、海外に子会社・技術提携会社を設立することで現地での正確・迅速・丁寧な対応ができる事業展開を整え始めました。
2004	海外子会社の第1号 海外子会社の第1号となる広州東熱工業炉有限公司を中国に竣工しました。 その後、2005年中国に大連東熱工業炉有限公司、2009年インドにTOUNETU INDIA、2011年タイにTOUNETSU THAIを設立しました。 Japan and World History アテネ五輪
2011	技術提携を締結 米国Pyrotek inc と技術提携を締結しました。 Japan and World History 東日本大震災、世界人口70憶人突破
2016-現在	新しい技術への挑戦、そして未来へ 2003年頃から進めてきた国内外のグループ会社の設立も、国内事業所・営業所6ヶ所、海外子会社4社、技術提携会社1社と着実に規模を拡大し、設置地域において密着したサポートが実現できる体制が整いました。
2016	望月城也太が二代目社長に就任 創業から35年がたった2016年、初代社長の望月俊二から望月城也太が二代目社長に就任しました。 社員数も100名に近くなりました。 Japan and World History 熊本地震、リオ五輪
2021	40周年を迎える 創業から進化を続けてきたトウネツも40周年を迎えることができました。 Japan and World History 東京五輪

トウネツの未来
過去の経験を財産に世界的な脱炭素社会の実現

創業以来、トウネツは時代の流れに対応しながら変化し続けてきました。
創業当時、社員2人で自宅の机を使って始まった設計も、現在では国内に限らず海外でも多くのトウネツファミリーにより受け継がれています。
またお客様の要望に丁寧・迅速・正確に対応する姿勢は創業時より受け継がれています。
長い歴史の中で培った熱技術を活かし、主に自動車産業において貢献してきました。

これからは、今まで以上に地球環境を考えた自然と人とが共存し続けることのできる脱炭素社会を築いていく必要があります。
その為にも開発のスピードを落とさず進化し続け世の中に貢献できる組織づくりを続けてまいります。

トウネツの未来
過去の経験を財産に世界的な
脱炭素社会の実現

創業以来、トウネツは時代の流れに
対応しながら変化し続けてきました。
創業当時、社員2人で自宅の机を使って始まった
設計も、現在では国内に限らず海外でも多くの
トウネツファミリーにより受け継がれています。

またお客様の要望に丁寧・迅速・正確に
対応する姿勢は創業時より受け継がれています。
長い歴史の中で培った熱技術を活かし、
主に自動車産業において貢献してきました。

これからは、今まで以上に地球環境を考えた
自然と人とが共存し続けることのできる
脱炭素社会を築いていく必要があります。
その為にも開発のスピードを落とさず進化し続け
世の中に貢献できる組織づくりを続けてまいります。